原町田中央事務所
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2026年6月に開幕するFIFAワールドカップ2026。
カナダ・メキシコ・アメリカの3カ国16都市が舞台となり、史上最多となる48チーム参加のもと、全104試合が行われます。
賞金も過去最多。賞金総額は6億5,500万ドル(1,048億円)で、2022年カタール大会の賞金総額の約1.5倍に達します。
優勝賞金は5,000万ドル(80億円)、準優勝は3,300万ドル(52億8,000万円)、ベスト8は1,900万ドル(30億4,000万円)と段階的に設定され、グループステージ敗退(33~48位)でも900万ドル(14億4,000万円)が支給されます。これに加えて、参加チームには準備金として150万ドル(2億4,000万円)が支給されるため、仮にグループステージで敗退しても、賞金+準備金で約17億円を得る計算です。
賞金は、まずFIFAから日本サッカー協会(JFA)に支払われ、JFAの規定により強化費や選手への報奨金に充てられます。選手が獲得した報奨金は、実は、全額課税対象となります。一方で、日本オリンピック協会(JOC)が五輪メダリストに支給する報奨金については、非課税とされています。1992年のバルセロナ五輪で、当時中学生だった岩崎恭子選手に支給された報奨金が課税対象とされたことが議論を呼び、非課税規定が設けられたといわれています。
オリンピックだけ非課税というのもどうかとは思いますが、国を代表して戦う選手たちが背負うプレッシャーは相当なもの。優勝を目指して白熱プレーを期待しつつ、応援しましょう。