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今年は「プレミアムフライデー」が導入されて話題となりましたが、アメリカには「ブラックフライデー」という大規模セールがあります。昨年から日本の企業でも取り入れ始めています。ハロウィンなどのように日本に根付いていくのでしょうか？
赤字店舗が黒字（ブラック）になる？
アメリカでは、感謝祭（１１月の第４木曜日）翌日の金曜日から３日間行われる年に一度の大規模なセールをブラックフライデーといいます。人口の半分の約1億5,100万人が買い物を楽しみ、その経済効果は約6.3兆円にのぼります。どんな赤字の企業も黒字に転じると言われることから、その名称が定着しました。
当日は日用品からブランド品まで９０％オフなど大幅に値下げされるため、徹夜で並び、開店と同時に店内に殺到することから警察が出動するなどのパニック状態。けが人が続出し、死者も出ているようです。
日本にも上陸！ハロウィンは４年で倍増
日本の輸入イベントでは、ハロウィンが２０１５年には約1,200億円と４年で倍増し、バレンタインを抜いてクリスマスに次ぐ経済規模に成長しました。ハロウィンは1997年に東京ディズニーランドのイベントで認知度が高まり、ここ数年で一気に定着。衣装や装飾などで単価が高いものが購入されるのが特徴で、日本独自のコスプレ文化や"インスタ映え"などといったＳＮＳ人気との相乗効果で若者やファミリー層を中心に年々盛り上がりを見せています。
ブラックフライデーは、国内でも昨年から、イオンや三越伊勢丹、ＪＡＬ、貝印などが大特価割引セールを行っています。イオンでは、前年比１１５％増の売上を記録しましたが、イベントが根付いていけばさらなる消費喚起につながるでしょう。今後も様々な輸入イベントが日本の消費を底上げするのではないでしょうか。
